直葬とは？基本的な理解

・通夜・告別式を省略し火葬のみを行う形式
・法律で死後24時間以内の火葬は禁止（最低1日の安置が必要）
・所要時間は約3時間、7つのステップで完了

直葬とは、通夜や告別式といった従来の葬儀儀式を省略し、火葬のみを行う葬送形式のことです。火葬式とも呼ばれ、家族や親族など身内だけが集まって、シンプルに故人を送る方法として注目を集めています。

直葬の基本的な流れ（7ステップ）

直葬は以下のステップで進められます。一般的な葬儀と比べて、時間と手続きが大幅に簡素化されていますが、必要な書類手続きは確実に行う必要があります。

法律（墓地、埋葬等に関する法律第3条。感染症等の例外あり）[3]により、死亡後24時間以内の火葬は禁止されています。このため少なくとも1日は安置が必要です。安置場所は自宅や葬儀社の安置施設などから選べます。所要時間は全体で約3時間程度です。

直葬と一日葬の違い

直葬と混同されやすいのが「一日葬」です。両者の違いを理解しておくことで、適切な選択ができます。

なぜ今、直葬が選ばれているのか

・費用を抑えるため（選択理由の約35%）
・「迷惑をかけたくない」という配慮から
・高齢化・非婚化など社会的背景の変化

葬儀に関するアンケート調査では、自らの葬儀に直葬を希望すると答えた人は約2割[1]に達しています。一方、過去に身内などで直葬を経験した人は数パーセントしかおらず、注目度が急速に上がっていることが分かります。

選択理由のデータ分析

直葬を行った人を対象にした調査（直葬経験者512人対象のアンケート）[2]によると、選んだ理由は以下のように分布しています。

費用面での実態

同調査[2]における直葬の実際の費用分布は以下の通りです。

一般的な葬儀では100万円以上かかることも珍しくありませんが、直葬では10万円台から実施可能[2]です。ただし、式場使用料や僧侶へのお布施などのオプションを追加すると、60万円以上になるケースもあるため、事前の見積もり確認が重要です。

社会的背景

直葬が増加している背景には、複数の社会的要因があります。

直葬のメリット・デメリット徹底比較

・費用は10〜40万円が目安／追加で高額化も
・満足度約80%、後悔約20%（事前準備が分かれ目）
・デメリットには必ず対処法あり（後日法要・事前相談など）

直葬を検討する際は、メリットだけでなくデメリットも十分に理解した上で判断することが大切です。

満足度のデータ

直葬を経験した遺族の満足度は高い傾向が報告されています[2]。複数の調査で「満足」と回答する割合が高い一方、「後悔した」という声も一定割合存在します。具体的な数値は調査により差があるため、最新の信頼できる調査結果を参照することをおすすめします。

満足度の高い人たちに共通しているのは、事前の準備がしっかりできていたこと、家族で十分に話し合えたこと、適切な納骨先を確保できていたことです。

直葬で後悔しないための事前確認チェックリスト

・後悔回避の鍵は「家族合意・納骨先・見積内訳」の3点
・必要書類：死亡診断書、火葬許可証、斎場予約確認書
・費用の落とし穴：距離課金、ドライアイス、安置室日額など

調査によると、直葬は事前に内容を調べておかないと、後にトラブルになるケースがあります。以下の項目を必ず事前に確認しておきましょう。

葬儀社選びのポイント

直葬を取り扱う葬儀社は増えていますが、サービス内容や料金体系は業者によって大きく異なります。以下のポイントを押さえて選びましょう。

直葬を選んだ後の流れと注意点

直葬を決めた後も、いくつかの重要な手続きや配慮が必要です。特に納骨については、事前に計画を立てておくことが推奨されます。

納骨先の選択肢

火葬後の遺骨をどうするかは、事前に明確に決めておくべき最重要事項です。

法要について

直葬では通夜や告別式を行わないため、親族や知人が故人と別れを惜しむ機会が限られます。そのため、後日改めて法要を行うことで、関係者が集まり故人を偲ぶ場を設けるケースが増えています。

四十九日法要や一周忌などのタイミングで、親族が集まって食事会を開いたり、思い出を語り合ったりすることで、満足感を得られることが多いとされています。

ケース別：直葬が向いている人

直葬が適しているかどうかは、個人の状況や価値観によって異なります。以下のケースに当てはまる人は、直葬を前向きに検討する価値があるでしょう。

直葬のよくある質問（FAQ）

直葬の費用相場は？

地域や火葬場、オプションで異なりますが概ね10〜40万円が目安です[2]。最も多い価格帯は10〜20万円未満（約28%）で、次いで20〜30万円未満（約20%）となっています。ただし、オプション追加で60万円以上になるケースもあるため、見積りの内訳を必ず確認しましょう。

直葬でも僧侶には読経をお願いできる？

可能です。直葬は宗教儀式を省略する形式ですが、希望があれば僧侶にお経をお願いすることもできます。お布施や読経の有無、戒名の要否などは事前に葬儀社と調整しましょう。

菩提寺に納骨を断られることはある？

あります。通夜や告別式を行わない直葬の場合、菩提寺によっては納骨を断られることがあります[4]。先祖代々の墓がある場合は、直葬の可否や戒名の有無などについて、必ず事前に菩提寺へ相談することが安全です。断られた場合は、永代供養や納骨堂などの代替案を検討します。

後悔しないための鍵は？

調査によると、直葬に満足している人に共通する要素は①家族全員の合意、②納骨先の確保、③見積内訳の確認の3点です[2]。特に家族間での十分な話し合いと、事前の準備が後悔を防ぐ最大のポイントとなります。満足度は個別の状況により異なるため、これらの要素を必ず確認してください。

まとめ：自分らしい葬送を選ぶために

直葬は、費用を抑えシンプルに故人を送る新しい葬送の形として、急速に広がっています。都市部では既に葬儀全体の2割前後を占めるとの推計もあり[1]、これからさらに増加していくことが予想されます。

調査データによると、直葬を経験した遺族の満足度は高い傾向にある一方で、後悔する声も一定割合存在します[2]。満足度の違いを生む要因は、事前の準備の有無、家族との話し合いの十分さ、納骨先の確保といった点にあります。

大切なのは、費用面だけで判断するのではなく、故人の意向と遺族の気持ちに寄り添った選択をすることです。家族でしっかりと話し合い、納得できる形を見つけることが何より重要です。

参考・出典

• [1] 京都新聞「『迷惑かけたくない』葬儀せず火葬のみの『直葬』が急増　費用や手間…『家族が満足できれば』」2025年11月9日配信（Yahoo!ニュースでも配信）。京都新聞による葬儀に関するアンケート調査（2025年春実施）より、自らの葬儀に直葬を希望する人が約2割に達するというデータ。都市部での直葬実施割合が2割前後との業界推計も複数の報道・解説で整合が見られる。
• [2] 葬儀会社の紹介サイト「葬儀の口コミ」による直葬経験者調査（2024年秋実施、有効回答数512人、調査対象：過去2年以内に直葬を実施した遺族、オンラインアンケート形式）。選択理由では「費用を抑えるため」が約35%で最多回答。費用分布は10〜20万円未満が約28%、20〜30万円未満が約20%、30〜40万円未満が約14%、60万円以上が15%。満足度については「満足」「やや満足」の合計が約8割、「やや後悔」「大変後悔」の合計が約2割。※本調査は葬儀紹介サイト利用者を対象としたサンプル調査であり、全国的な代表性には限界がある点に留意。
• [3] 墓地、埋葬等に関する法律（昭和23年法律第48号）第3条：「埋葬又は火葬は、他の法令に別段の定があるものを除く外、死亡又は死産後二十四時間を経過した後でなければ、これを行つてはならない。」感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律（平成10年法律第114号）第30条等により、特定感染症の場合は24時間以内の火葬が認められる例外規定あり。e-Gov法令検索より参照可能。
• [4] 菩提寺との関係における直葬の取り扱い、宗派ごとの納骨慣習に関する実務事例。各宗派の教義や慣習により、通夜・告別式を行わない直葬の場合に納骨を断るケースがある。事前相談により回避可能。全日本仏教会、各宗派本山（曹洞宗・浄土真宗・真言宗等）の公式見解・檀信徒向けガイドライン、および葬儀業界団体（全日本葬祭業協同組合連合会等）の実務資料を参考。