WBCが地上波で見られないのはなぜ？
Netflix独占の理由と視聴方法をわかりやすく解説

そもそもWBCって何？主催しているのは誰？

WBCとは、国や地域を代表するチームが集まって戦う、野球の世界大会です。サッカーでいえばワールドカップにあたります。2026年は世界20の国・地域が参加し、東京・サンフアン（プエルトリコ）・ヒューストン・マイアミの4都市で全47試合が行われます。

主催は「MLB」が作った会社

WBCを主催しているのは「WBCI（ワールド・ベースボール・クラシック・インク）」という会社です。これは、アメリカのプロ野球リーグ（MLB）とその選手会が共同で設立した民間企業であり、国際スポーツ団体ではありません。つまり、オリンピックとは異なり、WBCはアメリカのビジネスの色合いが強い大会です。

そのため、放映権の交渉も主催者であるWBCIが主導権を持って行います。日本のテレビ局や読売新聞社を通さず、Netflixと直接交渉できるのも、この仕組みが理由です。

前回大会はどうだった？

2023年の前回大会では、テレビ朝日系・TBS系が地上波で生中継し、Amazonプライム・ビデオでもネット配信されていました。大谷翔平選手の活躍で侍ジャパンが優勝した決勝戦は、平均視聴率42.4%という驚異的な数字を記録。日本中が盛り上がった、記憶に新しい出来事です。

なぜ今回は地上波で放送されないのか

一言でいえば、「放映権料が高くなりすぎて、テレビ局には買えなかったから」です。ただ、その背景にはもう少し複雑な事情があります。

放映権料が3年で5倍に急騰した

日本向けの放映権（テレビやネットで試合を流すための権利）の推移を見ると、その変化の大きさがよくわかります。2006年大会は約10億円、2023年大会は約30億円だったとされています（いずれも推定値）。2026年大会の正確な金額は公表されていませんが、東洋経済・DIMEなど複数の主要メディアが約150億円と報じており、前回大会（約30億円）の約5倍規模に急騰したとみられています。

テレビ局は放映権を買っても、CMや広告収入でその費用を回収する必要があります。今回の規模の放映権料を広告費だけで回収するのは、現在の地上波テレビでは現実的に難しく、民放各局が束になっても手が出せない金額になってしまったとみられています。

Netflixが直接、主催者と交渉した

前回大会まで、日本向けの放映権交渉は読売新聞社が窓口を担っていました。しかし今回は、Netflixが日本の窓口を飛び越えてWBCIと直接交渉し、全試合の独占配信権を獲得しました。日本テレビは中継映像の「制作」を受け持つこととなりましたが、試合をテレビで放送する権利は持っておらず、ユーザーが視聴するにはNetflixへの加入が必要です。

Netflixが巨額投資できる理由

Netflixは月額課金のサービスで、世界で2億6000万人以上（2024年時点・Netflix公式発表）の加入者を抱えています。日本国内でも数百万〜1000万規模と推定されており、安定した収益基盤があります。こうした資金力があるからこそ、今回の大型投資が可能だったとみられています。

過去大会との比較：視聴環境はどう変わった？

過去3大会の放送形態をまとめました。いかに今大会の変化が大きいかがわかります。

Netflix独占配信のメリットとデメリット

今回の仕組みには良い面も課題もあります。フラットに見ていきましょう。

実際のところ、みんなはどう思っている？

SNSや報道コメントには、地上波で見られなくなることへの戸惑いや失望の声が多く見られます。一方で、好きな端末でいつでも見返せる利便性を評価する声もあります。

スポーツ中継の「公共性」これからどうなる？

今回のWBCの問題は、日本だけの話ではありません。サッカーのプレミアリーグやUEFAチャンピオンズリーグなど、世界中で人気スポーツの放映権料は高騰し続けており、有料配信への移行は加速しています。

ヨーロッパでは、国民的関心の高いスポーツを誰でも無料で見られるよう保護する「ユニバーサル・アクセス権（誰でも無料で見られる権利）」を法律で定めている国もあります。日本では今のところこうした制度はなく、今後の議論が求められます。

一方で、2026年FIFAワールドカップ（6月開催・北中米共催）では、放映権料が推定300〜350億円に高騰した中でも、NHKや日本テレビ・フジテレビが日本代表戦などは地上波で放送することが決まっています。スポーツの種類や主催者の方針によって、状況は大きく異なります。