スマホがテレビを初逆転！2025年最新調査で見えた日本のテレビ離れの実態

はっさー — Tue, 16 Jun 2026 18:46:43 +0000

【2025年最新】スマホがテレビを初逆転！日本人のテレビ離れはどこまで進んだのか

【2026年6月公開】スマホがテレビを初逆転！日本人のテレビ離れはどこまで進んだのか

※本記事は2025年に実施・2026年に発表された最新調査データをもとに、2026年6月に作成しました。

ついに、スマートフォンの世帯保有率が91.8%となり、テレビの90.1%を初めて上回りました。さらにNHK放送文化研究所の最新調査では、20代のリアルタイム視聴率はわずか33%まで低下しています。「テレビ離れ」は確かに進んでいます。

しかし、テレビが消えようとしているわけではありません。むしろ、テレビの「使われ方」が根本から変わっています。

「テレビ離れ」には3つの異なる意味があります

テレビという機器を所有しない（保有率の低下）
地上波放送をリアルタイムで見ない（視聴率の低下）
テレビ画面をYouTubeや配信サービスに転用する（用途の変化）

この記事では、3つの切り口それぞれの最新データを読み解き、テレビの「本当の現状」を明らかにします。

スマホ保有率がテレビを初逆転

2025年8月末時点を調査した総務省「令和7年通信利用動向調査」（2026年5月発表）によると、世帯が保有する情報通信機器の勢力図が、歴史的な転換点を迎えました。

スマートフォン保有率

91.8%

2010年の9.7%から15年で約9倍に急拡大。初めてテレビを上回る

テレビ保有率

90.1%

2020年前後をピークに減少傾向が続き、2025年に調査開始以来初めてスマートフォンを下回った

リアルタイム視聴率（全体）

71%

前回2020年調査の79%から8ポイント減。1995年以降初めて全年代で減少

若年層を中心にテレビを持たない世帯が増えていることが保有率低下の背景にあるとみられます。ただしリアルタイム視聴率71%という数字は、「多くの人がまだテレビを見ている」事実も示しています。テレビ保有率の低下は、必ずしもテレビそのものの役割消滅を意味するわけではありません。

出典：総務省「令和7年通信利用動向調査」（2026年5月29日発表）

テレビ利用に関するよくある疑問

「テレビ離れ」をめぐっては、データを正確に読まないと誤解が生じます。よく挙がる疑問をデータで確認します。なお、年代別の詳細な視聴率変化は次のセクションの表をご参照ください。

Q1. 本当に若い人はテレビを見なくなったのか？

はい、特に若年層で急減しています。20代のリアルタイム視聴率は33%で、2020年調査の51%から18ポイント低下。16〜19歳に至っては27%です。ただし「3人に1人は見ている」という事実も忘れるべきではありません。具体的な年代別データは後述の表を参照してください。

Q2. テレビ離れが進んでいるのに、なぜ平均視聴時間は増えたのか？

高齢層の長時間視聴が全体を押し上げているためです。NHK放送文化研究所「2025年国民生活時間調査」によると、テレビの平均利用時間は増加傾向にあります。これは「70歳以上の利用時間が増えたことが全体を押し上げた」ためです。若者が見なくなる一方で高齢層が長時間視聴する、という二極化が進んでいます。

Q3. リアルタイム視聴が減った分、テレビ画面で何を見ているのか？

YouTubeを筆頭に、動画配信サービスのテレビ画面利用が広がっています。インテージ「メディアライフレポート（2026年発行版）」（テレビ保有者対象調査）では、テレビ画面でYouTubeや動画配信サービスを利用する人が多い傾向が確認されています。TVerやPrime Videoもスマートフォンよりテレビでの利用率が上回るとされており、今やテレビは「放送を見る機械」から「配信コンテンツを映す大画面」へと変わっています。

Q4. なぜテレビ離れが進んだのか？

インターネット動画やSNSの利用増加が主因とみられています。NHK放送文化研究所はこの結果について、「インターネットの動画やSNSなどの利用が増えたことが要因だとみている」としています。また若年層では録画視聴も約30%と全年代より2割近く低く、「後で録画して見る」習慣がオンデマンド視聴に置き換わっています。

Q5. テレビは将来なくなるのか？

なくなる可能性は低く、「進化」の途上にあります。70歳以上の9割以上がテレビを視聴しており（NHK調査）、高い水準が保たれています。一方でYouTubeやゲーム・音楽配信の用途も拡大中です。テレビは「放送受信機」から「映像・音声コンテンツを表示するプラットフォーム」へと役割を再定義されつつあります。

出典：NHK放送文化研究所「2025年国民生活時間調査」／インテージ「メディアライフレポート（2026年発行版）」

年代別リアルタイム視聴率の5年間変化

NHK放送文化研究所「2025年国民生活時間調査」（対象：10歳以上7,200人、有効回収3,795人）の結果です。平日に15分以上リアルタイムでテレビを視聴した人の割合を年代別に示します。

年代	2020年（前回）	2025年（最新）	減少幅
若年層（10〜30代）――最大20ポイント減
10〜15歳	56%	42%	-14ポイント
16〜19歳	47%	27%	-20ポイント
20代	51%	33%	-18ポイント
30代	63%	43%	-20ポイント
中間層（40〜50代）――約10ポイント減
40代	68%	55%	-13ポイント
50代	83%	73%	-10ポイント
シニア層（60歳以上）――依然として高水準
60代	94%	84%	-10ポイント
70歳以上	95%	90%以上	−3ポイント以内
全年代平均	79%	71%	-8ポイント

※現行の調査方式となった1995年以降、全年代での同時減少は今回が初めて。「若年層は7割が見ない」一方「シニア層の9割以上は見ている」という世代間の断絶が鮮明になっています。

出典：NHK放送文化研究所「2025年国民生活時間調査」（2026年6月16日発表）

テレビの「新しい役割」のメリット・デメリット

テレビが「放送受信機」から「映像プラットフォーム」へと変わる中で、テレビを保有・活用することの利点と課題を整理します。

テレビを活用するメリット

大画面での没入視聴

YouTubeや動画配信サービスをテレビの大画面で楽しめる（インテージ調査で確認）。スマートフォンでは得られない迫力と没入感が魅力。ミュージックビデオやライブ映像も、テレビの大画面なら空間全体に音が広がる。

家族や複数人での共有視聴

TVerとPrime Videoは、スマートフォンよりテレビでの利用率が上回っているとインテージは報告しています。「個人視聴」のスマホに対し、テレビの大画面は複数人での同時視聴に向いており、スマートフォンでは自然に発生しにくい「共有視聴」が生まれやすい環境といえます。

ゲーム・音楽配信の大画面活用

インテージの調査では、ゲームや音楽配信でのテレビ利用が若年層を中心に確認されています。大画面と音響を活かした「エンターテインメントデバイス」として、放送視聴以外の用途でも利用が広がっています。

テレビを持つデメリット・課題

若年層の3分の2以上がリアルタイム視聴なし

16〜19歳の73%、20代の67%は平日に15分以上のリアルタイム視聴をしていない状況です（NHK調査の定義に基づく計算値）。特に若者向けコンテンツ消費においては、テレビの存在感は相対的に大きく低下しています。

「いつでもどこでも」ができない

スマートフォンのように持ち歩けず、移動中や外出先での利用は不可能。すきま時間を中心に動画を楽しむ習慣が強い若年層には、機動性の面で大きく劣る。

保有率の下落が5年連続で続く

2020年前後のピーク時から2025年の90.1%まで、テレビ保有率は減少傾向が続いている。若年世帯の1人暮らしを中心に、テレビを持たない選択をする人が増えているとみられる。

出典：インテージ「メディアライフレポート（2026年発行版）」／総務省「令和7年通信利用動向調査」

あなたにとってテレビはまだ「必要な存在」か

テレビ離れが進む中でも、テレビが明確な価値を持つシーンがあります。以下の3つに当てはまるなら、テレビの保有価値は高いと言えます。

スポーツ観戦や複数人での視聴を楽しむ家庭

ワールドカップなど大型スポーツイベントは地上波で生放送されることが多い。TVerやPrime Videoもテレビでの利用率がスマートフォンを上回っており、複数人での視聴に大画面テレビの価値は際立ちます。大人数での観戦を考えるなら、大画面テレビは有力な選択肢でしょう。

ゲームやYouTube・音楽配信を大画面で楽しみたい若年層

インテージの調査では、「テレビ離れ」が指摘される若年層でも、ゲームや音楽配信サービスの利用はテレビ画面でも確認されています。YouTubeも大画面で楽しむ用途が広がっており（インテージ調査）、テレビを「放送を見る機器」ではなく「エンターテインメントのモニター」として捉えれば、若者にとっても一つの選択肢です。

高齢者がいる家庭・シニア層

70歳以上の9割以上が依然としてテレビを視聴しており、高齢層にとってテレビは依然として主要なメディアです。高齢の家族がいる場合、テレビは「世代を超えて共有できるメディア」として機能します。

出典：NHK放送文化研究所「2025年国民生活時間調査」／インテージ「メディアライフレポート（2026年発行版）」

あなたはどちらのタイプ？テレビ利用パターン診断

3項目のチェックで、あなたのライフスタイルに合ったメディア選択を確認してみましょう。

テレビが役立つ人の特徴

スポーツ・ニュースをリアルタイムで見ることを重視している

家族や複数人でドラマ・映像コンテンツを一緒に楽しむことがある

YouTube・ゲーム・音楽配信を大画面で楽しみたいと思っている

スマートフォンで十分な人の特徴

動画視聴は通勤・休憩などのすきま時間が中心

見たいものをオンデマンドで好きな時間に見るのが基本スタイル

1人暮らしで映像はほぼ1人で視聴する

診断のめやす：上の3項目に2つ以上チェックが入れば「テレビが役立つタイプ」、下の3項目に2つ以上なら「スマートフォン中心で十分なタイプ」、両方に入る場合は「状況に応じて使い分けるタイプ」です。

テレビが役立つタイプへ

最新のスマートテレビやストリーミングデバイスと組み合わせることで、放送もYouTubeも大画面で楽しめる環境が整います。

スマートフォン中心タイプへ

引っ越しや買い替えの機に、テレビを手放してスマートフォンとタブレットに集約するという選択肢も検討できます。

テレビは終わりではなく「進化」の途中にある

2025年のデータが示した事実は明確です。スマートフォンが世帯保有率でテレビを史上初めて上回り（91.8% vs 90.1%）、20代のリアルタイム視聴率はわずか33%。若年層のテレビ離れは「傾向」ではなく「現実」です。

しかし同時に、テレビは新しい役割を着実に獲得しています。テレビ保有者を対象としたインテージの調査では、テレビ画面でYouTubeや動画配信サービスを利用する人が多い傾向が確認されています。TVerやPrime Videoもスマートフォンより高いテレビ視聴率を持つとされ、若年層でもゲームや音楽配信での活用が広がっています。テレビは「放送を受け取る機器」から「映像・音声を表示するプラットフォーム」へと再定義されつつあるのです。

少なくとも現時点のデータからは、テレビが近い将来消滅する兆候は確認されていません。ただし、「何のために使うのか」が問われる時代になったことは確かです。あなたのライフスタイルが「テレビ必要タイプ」か「スマホ十分タイプ」か、上のチェックリストで確認してみてください。

調査データ・参考資料

この記事は、総務省・NHK放送文化研究所・インテージの各公表資料を基に作成しています。数値・調査の詳細については、下記の一次情報をご確認ください。

総務省「令和7年通信利用動向調査」（2026年5月29日発表・2025年8月末時点調査）
NHK放送文化研究所「2025年国民生活時間調査」（2026年6月16日発表・2025年10月実施）
インテージ「メディアライフレポート（2026年発行版）」（インテージ社発行・テレビ保有者を対象とした複数回答式アンケート調査）

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